会社情報による売買停止を行う場合は、市場の別なく情報の周知を図る必要があると考えられます。したがって、原則として立会内外のいずれの市場においても、両方のシステム（arrowheadおよびToSTNeT）から対象銘柄の売買を停止することとなります。

ただし、誤発注やシステム障害等の不測の事態が発生した場合は、状況に応じて個別に売買停止の判断を行う可能性があります。